【重要】お知らせ
導入前セミナー~基本編~研修管理システムについて、
セキュリティ対応のため一部のサービスが停止しており、
アンケート回答が出来ない状態となっておりました。
アンケート未回答事業所様には、回答期限を11月3日(火)23:59までに延長いたします。
※動画視聴期限も11月3日(火)までに延長いたします。
ご利用の皆様にはご不便、ご迷惑をおかけし、誠に申し訳ございませんでした。
何卒よろしくお願いいたします。
導入前セミナー
導入前セミナーは「基本編」と「実践編」に分かれております。
・基本編 次世代介護機器・デジタル機器導入促進支援事業の要件となる研修(動画配信)
・実践編 (基本編)視聴後に、ワークショップを通して貴事業所に合った機器や準備を検討できるステップ
アップセミナー(集合形式)※補助金の要件となるセミナーではございません。
導入の取組について何から始めるべきか…自事業所では具体的にどのような準備が必要か…等、
お悩みの事業所様はぜひお申し込みください!
詳細はコチラをご覧ください。
主なプログラム(約100分)(予定)
1.介護テクノロジー(次世代介護機器・介護業務支援システム)利用の重点分野説明
経済産業省・厚生労働省「介護テクノロジー利用の重点分野」に基づき、機器やシステムの分野について説明いたします。
2.機器導入の手法(講義)
機器やシステムの導入方法について、6つの手順に沿い、講師が解説いたします。
3.東京都による補助金説明
補助金情報をご紹介をいたします。
※ 内容は一部変更になる場合がございます。
※本セミナーはアンケート提出をもって受講修了の確認とさせていただきます。
対象事業所、推奨する視聴者
対象事業所
令和8年度に補助申請を検討している都内に所在する介護事業所
推奨する視聴者
次世代介護機器や介護業務支援システムの効果的導入には、組織全体での合意形成が必要です。
そのため、(1)及び(2)の方のご一緒の視聴を推奨します。
(1)施設長
(2)機器導入リーダー、プロジェクトリーダー(現場で中心的な役割を果たす職員)
複数名での視聴もOK!
1つのお申込で、事業所内の複数名で視聴いただけます。施設内研修としてもご活用ください。
申込方法
申込期限
補助金申請期間中は申込可能です。
詳細なスケジュールについては、オンライン受付システム※をご参照ください。
※オンライン受付システムには、下記、黄色の「申込はこちら」ボタンをクリックするとアクセスすることができます。
オンライン受付システム
施設・事業所毎にお申し込みください。
視聴用パスワード送信日(予定)
【第一次申込み分(6月19日(金曜日)までに申し込まれた事業所様)】→令和8年6月30日(火曜日)送信(予定)
視聴用パスワードは「オンライン受付システム」にてご登録のメールアドレスあてにお送りします。
(上記申込締切日以降は、オンライン受付システムを参照)
配信方法
- 配信期間
- 令和8年6月30日(火)から補助申請期限まで
期間中はいつでも何度でも視聴可能です。 - 配信方法
- 財団YouTube
お申込み後、視聴用URLをメールでお送りします。 - 視聴環境
- PC、タブレット、スマートフォンから視聴可能
インターネット環境が必要です。
※インターネット環境は事業所様でご用意ください。
申込から配信終了までのスケジュール
- 〜補助金申請期限に合わせて終了
- 申込受付期間
Webフォームにてお申し込みください。 - 令和8年6月30日(火)~
- 視聴URL送付
お申込時のメールアドレスに視聴用URLをお送りします。 - 令和8年6月30日(火)~
- 配信開始
期間中いつでも視聴可能です。 - 補助金申請期限
- 配信終了
この日をもって視聴できなくなります。
関連する研修
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導入後セミナー
- #導入後
- #機器導入
次世代介護機器及び介護業務⽀援システムの導⼊を⾏う事業所を対象として、機器を効果的に活⽤している施設の事例紹介や機器導⼊後の⼿順を詳細に解説することで、機器の効果的な活⽤・定着に向けた取組を⽀援することを⽬的としたセミナーです。
詳細を見る -
令和8年10月30日(金)から令和8年12月16日(水)まで働きやすい職場環境づくりセミナー
- #職場環境づくり
人材不足が深刻化する介護現場において、質の高いサービスを継続的に提供していくためには、職員が安心して働き続けられる職場、さらにはいきいきと働きがいをもって働ける職場づくりが重要です。
詳細を見る -
令和8年9月25日(金)から令和9年1月13日(水)まで人材育成セミナー
- #人材育成
「介護サービスの質の向上」のためには、⼈材の定着・確保が⽋かせません。そのためには⾃施設・⾃事業所に合った「⼈材育成の仕組みづくり」が重要であり、実現したい介護サービスを提供するために、どのような⼈材が必要なのかを反映させるツールとして、⼈事制度を運⽤していくことが⼤きなカギとなります。
詳細を見る
